こんにちは、ひょう丸です。
今回は積み立てた投資信託について、具体的な投資方針と出口戦略を説明します。
結論は「必要な時が来るまで何もしない」です。
なぜなら、基本的な考え方として、投資信託は銀行預金の代わりに、
長期かつ複利での資産運用をする前提で積み立てています。
なので例えば、途中で積み立てを停止したり売却してしまうと、
複利運用のメリットが享受できなくなってしまいます。
そのため、大原則は「必要な時が来るまで何もしない」なのです。
それでは、行動を起こす必要な時とは、具体的には何があるのでしょうか。
大原則を踏まえて、積み立て方針を見直す具体的なケース３選と、
それぞれの対応方針を説明します。
投資信託の積み立て方針を見直すケース
ケース１：一時的にお金が必要
例えば、自動車購入、旅行代金、病気やケガの費用、会社の退職、などです。
ケース１の方針：貯金、生活防衛資金で対応
一時的な要因、かつ少ない金額であれば、貯金や生活防衛資金で対応します。
そもそも生活防衛資金は、上記の例のようなケースに備えた資金のため、
投資信託には手を付けない、という考え方です。
ケース２：長期的にお金が必要
例えば、定年退職、などです。
ケース２の方針：退職金、公的年金の不足分に限って、積み立てた投資信託を売却
多くの人にとって、老後資金は資産運用の目的の一つであることが多いです。
そのため、定年後に必要なお金を投資信託の売却で用意する、は目的に合った使い方です。
但し、会社員での定年退職であれば退職金がもらえることもありますし、
６５歳になれば、国民年金や厚生年金が支給されますので、
その資金も踏まえて、不足する分のみを売却して取り崩す、が基本です。
ケース３：まとまったお金が必要
例えば、子供の大学入学資金、住宅購入資金、などです。
ケース３の方針：必要になったタイミングで、積み立てた投資信託を売却
資金の使途やその性格から、貯金や生活防衛資金で対応できない場合、
積み立てた投資信託を売却して資金を用意します。
但し、その場合も後述する「売却の考え方」に従い、
取り崩しによる資産減少の影響をできるだけ小さくすべきです。
投資信託を売却する場合の考え方
止む無く投資信託を売却することになった場合、
以下の考え方に従って売却することで、
取り崩しによる資産減少の影響をできるだけ小さくできます。
積み立て総額の４％以内で売却
これは投資家の多くが知っている４％ルールです。
簡単に言うと、アメリカでFIREムーブメントが起こった際に、
総資産の４％を取り崩していくと、理論上は資産が減らない、というものです。
アメリカのS&P500の年成長率が７％、インフレ率が３％と想定して、
その差分の４％というのが根拠になっています。
教育資金や住宅資金の場合、売却額を４％以内に抑えるのは難しいかもしれませんが、
知っておいて損のない考え方なので、紹介しておきます。
一回ではなく、複数回に分けて売却
可能な限り複利運用の効果を継続させるため、
一回ではなく、都度必要な金額だけを複数回に分けて売却します。
まとめ
今回は積み立てた投資信託について、具体的な投資方針と出口戦略を説明しました。
大原則は「必要な時が来るまで何もしない」です。
ですが、万が一取り崩す場合も、売却額を総額の４％以内に絞る、
一回ではなく、複数回に分けて売却する、などを行うことで、
取り崩しによる資産減少の影響をできるだけ小さくすることができます。
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